合同葬と言う葬儀を行なう時の注意は
時代の流れと共に、いろいろな催しにも変化が出て来ています。古くからの習慣であった個人葬と言われる式の形も、今では家族葬とか自由葬と言った式を行う人が増え、その個人葬を行なう人が少なくなって来ているとも言われます。しかしながら、この式の形において、社葬とか合同葬と言われるものは、その形を変えず今も、残り続けています。ここで言う合同葬とは、家族が主になって行なう個人葬と、企業が主となる社葬の二つが、一緒に行なわれる式になります。ですから、「合同」言われるのですが、複数の人たち、多くの人たちが一緒に式を行なうとは、違います。この複数の人たちを、送り出す式は、合同の葬儀とは言わずに、合祀、または共同葬儀と呼んでいます。
合同葬が増えた理由として、個人葬を行い、更に社葬を行なうことで、二度手間になり、その期間において関係者が、非常に煩雑にもなってしまうことがありました。冠婚葬祭に、お金をかけたり、時間を要することを避ける時代の表れでもあるのでしょう。また、遺族にとっても、疲労が重なることもあり、一度で終わらすことを考える時代にもなって来たことになります。但し、この二つの式を合同で行うには、ある程度の時間も必要になります。大きな会場の用意から、参列される方々への連絡等、時間等も要することから、以前は個人葬を先に行い、後で社葬と言うことが多くみられました。ですが時代も変わり、斎場も綺麗で大きくなりました。また、交通機関の発達から、遠くからでも、日数を要することなく、集まることが出来るようになっています。
そんなこともあり、その式の形が増えて来ているのでしょう。喪主は、遺族の方が行い、葬儀委員長には、企業の社長であるとか、その任に当たる人が行うことになるのが、通例となっています。費用の問題で、遺族負担と企業負担に分かれることもありますが、基本的には、企業側は支払うことが、多くなっています。しかし、香典等については、遺族の方へ渡されることになります。費用が莫大になりがちですが、遺族の方と企業の側でキチンと話し合いが行なわれることが、必要になります。香典返しの品一つでも、問題になってはいけません。遺族の方の同意をもって、会場選びから始まることを、確認して下さい。企業が先走っては、この式にそぐわないものになってしまいます。
不安な時や、判らないことは、葬儀社とよく相談することが、問題を残さない方法のひとつでもあります。
● 参考サイトのご紹介
合同葬なら信頼の葬儀社【公益社】トップクラスの実績 !
https://www.shaso.jp/goudousou/
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